「最近、SEOはもうオワコンだと言われているけど本当？」
「AIが回答してくれるから、検索順位なんて意味がないのでは？」
Webサイト運営やマーケティングに関わる方なら、一度はこのような不安を感じたことがあるのではないでしょうか。
結論から言うと、SEOは終わっていませんが、その戦い方は劇的に変化しています。
これからの時代、検索エンジン対策だけで戦うのは困難です。
2026年に向けて重要になるキーワードは、「ブランディング」と「借りた土地の活用」です。
この記事では、なぜ今までのSEOだけでは通用しないのか、そして具体的にどう戦略を立てるべきなのかを解説します。
1. SEOは「オワコン」ではないが、検索結果は激変している
まず、「SEOはオワコンなのか？」という疑問に対する答えはNOです。
そもそも人々が情報を探す行為自体はなくなりません。
しかし、Google検索などのプラットフォームには大きな変化が起きています。
特に「AIによる概要表示（AI Overviewなど）」の導入により、ユーザーは検索結果の画面上で答えを知ることができるようになり、Webサイトへのクリック数は減少傾向にあります。
検索順位が高くても、AIが生成した回答で満足されてしまえば、サイトへの流入は得られません。
これが「従来のSEOだけでは厳しい」と言われる理由です。
2. 最強のSEO対策は「指名検索」を増やすこと
検索エンジンのアルゴリズム変動やAIの影響を受けにくい、最強の対策があります。
それは「指名検索」を増やすことです。
指名検索とは、「〇〇（サービス名）」や「△△（会社名）」のように、特定の固有名詞で検索されることを指します。
なぜ指名検索が重要なのでしょうか？
アルゴリズム変動に強い：
特定のブランドを探しているユーザーに対し、Googleはその公式サイトを上位に表示し続けます。
クリック率（CTR）が高い：
ユーザーは最初からそのサイトを目的にしているため、迷わずクリックします。
つまり、これからのSEO戦略では、単にキーワード対策をするだけでなく、「この分野ならあのサイト」と認知されるブランディングが極めて重要になります。
3. 「借りた土地」を活用して90%のユーザー時間にアプローチする
ここで登場するのが、今回のテーマである「借りた土地」という考え方です。
「借りた土地」とはどういう意味？活用するべきその根拠
Webマーケティングにおいて、自社サイト（オウンドメディア）を「持ち家」とするなら、
YouTube、X（旧Twitter）、Instagram、TikTok、noteなどのプラットフォームは「借りた土地」と表現されます。
なぜ「借りた土地」を活用すべきなのでしょうか。
その理由は、ユーザーの時間の使い方にあります。
| ユーザーの行動 | Web滞在時間に占める割合 |
|---|---|
| 検索（Googleなど） | わずか 10% |
| その他（動画、SNSなど） | 残りの 90% |
衝撃的な事実ですが、ユーザーが能動的に「検索」を行っている時間は、Web滞在時間全体のわずか10%程度に過ぎません。
残りの90%は、YouTubeで動画を見たり、SNSを眺めたりして過ごしています。
検索エンジン（10%の市場）だけで戦おうとするのは、非常にもったいないことです。
残りの90%の時間を占める「借りた土地（SNSや動画プラットフォーム）」に投資し、そこで認知を広げることが、結果として指名検索（SEO）にもつながるのです。
4. プラットフォーム依存のリスクとリターン
もちろん、「借りた土地」にはリスクもあります。
プラットフォーム側の規約変更やアカウント凍結などにより、積み上げた資産が一瞬で失われる可能性があるからです（これを「プラットフォーム依存リスク」と呼びます）。
しかし、それを恐れて活用しないのは大きな機会損失です。
ユーザーへの影響力が絶大：
動画やSNSは拡散力が高く、短期間で認知を獲得できる可能性があります。
SEOとの相乗効果：
SNSで話題になれば、それが「指名検索」の増加につながり、結果的にSEOも強化されます。
2026年に向けた戦略としては、リスクを理解した上で、これら「借りた土地」を積極的に活用すべき時期に来ていると言えるでしょう。
まとめ：2026年のSEOは「総力戦」へ
今回の内容をまとめます。
- SEOは終わっていないが、AIの影響で検索結果画面だけで完結するケースが増えている。
- アルゴリズムに左右されない強さは「指名検索（ブランディング）」にある。
- ユーザー時間の90%は検索以外（SNS・動画）に使われている。
- 「借りた土地」を恐れず活用し、マルチチャネルで認知を広げることが重要。
「記事を書いて検索順位を待つ」だけの時代は終わりました。これからは、YouTubeやSNSでファンを作り、指名検索で自社サイトへ来てもらうという、Web全体を使った総力戦が求められます。
まずは自社のターゲットが普段どのプラットフォームに時間を割いているかを見直し、そこでの発信を強化することから始めてみましょう。
